東京大学 中村高康 先生 ｢選抜試験の公平性について｣
(第１回／全２回)
東京大学 中村高康 先生
執筆者プロフィール
東京大学大学院教育学研究科 教授
東京大学大学院教育学研究科博士課程単位取得退学。博士（教育学）。専門は、教育社会学。戦後日本の教育選抜のシステムと社会の変容、高校生の進路に関する量・質混合調査、社会階層と教育格差等の研究に取り組む。主な著書に、『暴走する能力主義』（ちくま新書、2018年）、『大学入試がわかる本』（編著、岩波書店、2020年）、『現場で使える教育社会学』（共編著、ミネルヴァ書房、2021年）など。
1.ホットイッシューとなりつつある「公平性」の議論
つい最近の話だが、ジョン・A・ダグラス『衡平な大学入試を求めて：カリフォルニア大学とアファーマティブ・アクション』（九州大学出版会）を監訳者の木村拓也氏より送付いただいた。日本でも近年は特に進学をめぐる格差や差別の問題はしばしば議論になるため、社会的にも時宜を得た出版だと思うが、私自身にとっても、ちょうどアファーマティブ・アクション（不利な境遇にある人たちを意図的に優遇する「積極的差別是正措置」のこと）の動向を整理してみたいと思っていた矢先だったため、大変に勉強になる本だった。
なぜ私がアファーマティブ・アクションのことを整理したいと思っていたのかというと、この書のタイトルにも関わるが、選抜の公平さ・公正さについて、論を立てていく必要性を感じていたからである。実は、大学入試研究で著名な西郡大氏が2021年に編著を出されているが、そのタイトルは『大学入試の公平性・公正性』である。つまり、大学入学者選抜を議論する専門研究者にとって、この問題が現状理解の一つのツボになっているということなのだと思う。
実際問題として、令和３年度の大学入学者選抜実施要項には、新たに「多様な背景を持った者を対象とする選抜」が項目立てられ、「アファーマティブ・アクション」的な設定の選抜方法の導入が今後増える可能性がある。だが、文部科学省が周到にも要項の中で述べているように、これは右から左へと単純に導入するには公平性という点で少々危険な要素があるので、「こうした選抜の趣旨や方法について社会に対し合理的な説明を行うこと」（p.3）が大学に求められているということは、強調しておかねばならないポイントである。
私自身は、この問題について中途半端な知識のまま現在まで来てしまっている気がしている（からこそ、頭を整理したいと思っている）のだが、実は研究生活のスタート当初からずっと意識していた問題ではあった。学会誌に最初に公表した論文は大卒就職に関する研究であったが、そのサブタイトルは「大卒就職における「公正」の問題」というものであった。その後の入試研究で推薦入学や調査書をテーマとして取り上げてきたのも（中村2011、2018など）、まさにその「選抜の公平さ・公正さ」の問題が良く見えるテーマだと考えたからである。このことからもわかるとおり、私自身の研究は「選抜の公平さ・公正さ」に関わる領域で展開してきた。十分に深めてきたわけではないものの、長期にわたって関連現象をウオッチしてきた身からすると、最近の入試の公平性に関する議論には大いに違和感を覚える部分があるので、それをここで少し論じてみたい。
2.実はかなり前から崩れている「一発勝負の公平性信仰」
大学入試に関していえば、私が推薦入学研究を始めた90年代後半に入るまでは「日本は一発勝負の公平性を信頼する規範をベースに学力一斉筆記試験を重視し続けている」というのが日本の教育システム理解の通説だった。例えば、園田英弘は1983年に発表された論文のなかで、以下のように述べている。
「試験場にみなぎる神聖なまでの緊張感は、公平な選抜試験への信頼を、受験勉強の病理を十分に知っていながらも、宗教的ともいえる敬虔さでもっているところに由来するのではなかろうか。国立大学共通一次の「失敗」(私はそう考えるのだが)は、日本人は、学力による公平な競争以外、人を選抜するいかなる方法も信じていないことに無知だったからではないかと考える。日本人が近代に創出した公平観にもとづけば、第二次試験で、適性や面接という方法を導入することは、公平な評価の放棄である。」（園田1983）
しかし、指定校推薦や公募推薦は、実際にはすでに1980年代にはかなり行われていた。それでも園田のこのような指摘が1983年の時点でなされえたのは、当時それだけ、「一発勝負の筆記試験に縛られた大学入試」観が社会的にも圧倒的リアリティを持っていたことの証左である。だが、その一方で、80年代の終わり頃には、かなり推薦入学制度の拡大や運用方法を懸念（！）する報道がすでに出てきていた。例えば、1989年11月10日付の朝日新聞朝刊によれば、全国普通科高校長会が大学推薦入学に関する調査を実施しており、推薦入学者が入学者総数に占める割合が５割を超える大学が調査対象大学の４２％もあったことが報じられている。このほか推薦入学の合格発表を11月までに済ませてしまった大学が４割もあることが調査結果から指摘され、「青田買い」と批判的に報道されている（「私大“青田買い”広がる 推薦入学 校長会調べ」朝日新聞朝刊1989年11月10日1面）。
結果として、1990年代では、推薦入学者が大学入学者数全体に占める比率はすでにおよそ３割に達しており、大学入学者選抜実施要項で推薦入学を募集人員の３割を超えないことを目安とするという厳しめの公的規制がかけられるようになったのである。こうした規制自体は1980年代までの公平性規範に基づくものといえるが、逆に言えば、放っておくと3割を超える定員で実施されてしまうということであり（上述の報道にあるように、実際に３割を超える私立大学は多数あった）、推薦入学は逆に規制が必要と見なされるほどありふれた入試方法になっていたということでもあった。だから、園田のような認識は、1990年代以降はすでにかなり当てはまりが悪くなっている、というのが私の理解である。ちなみに、その後はこうした規制にもかかわらず推薦入学はさらに拡大し、そこにAO入試（現在の総合型選抜）も加わる形となり、結局こうした規制は緩和される他に道はなく、現在は学校推薦型選抜については「附属高等学校長からの推薦に係るものも含め，学部等募集単位ごとの入学定員の５割を超えない範囲において各大学が定める」となっている（「令和５年度大学入学者選抜実施要項」）。制度的にも、学校推薦型選抜だけで５割までは公然と許容されているのだ。
つまり、「日本の大学入試は、学力試験の公平性の規範に縛り付けられてがんじがらめになっている」というのは一時代前の認識であり、現状はむしろかなり学力試験的な「一発勝負」の公平性は全体を覆っているとはとても言えない状態だと認識すべきだということである。そもそも、推薦やAOの部分に限らず、同じ大学の同じ学部に入るにはたくさんの「入り方」があり、その「入り方」の間の公平性はもともと担保されていなかったし、一般入試の中だけで考えても、受験科目の違いによる有利不利は、厳密に調整されているとはいいがたかった。その上でさらに推薦・AOの拡大があったということである。
ところがその一方で、入学後に大学や学部を移動するのはそれなりにハードルが高くなっており、また就職などの職業移動のチャンスも入学した大学や学部によって異なってくる。したがって、大学入試時点での決定が後々の人生に影響しやすいシステムはかなり強固に維持されている。入り口の公平性は揺らいでいるのに、出口の結果だけは今まで通り重く扱う。だから、入試だけをとりだして「まあおおざっぱに決めれば良いじゃないか」というふうに考えるのは、受験に直面した当事者の状況を少々軽く見過ぎた見解であると私は思う。繰り返しになるが、現実は、「公平性の規範」が厳重に適用されているわけでもなく、また入試多様化によって公平性の原則はすでにかなり緩んでいる状況下で、入試の結果だけは後々まで尾を引くシステムがとられている、ということである。
【参考文献】
ダグラス,J.A. 2022. 木村拓也監訳『衡平な大学入試を求めて―リフォルニア大学とアファーマティブ・アクション』九州大学出版会
中村高康 2011. 『大衆化とメリトクラシー―教育選抜をめぐる試験と推薦のパラドクス』東京大学出版会
中村高康 2018. 『暴走する能力主義―教育と現代社会の病理』筑摩書房（ちくま新書）
西郡大 2021. 『大学入試の公平性・公正性』金子書房
園田英弘 1983. 「学歴社会―その日本的特質」『教育社会学研究』第38集、pp.50-58.
![[連載]「河合塾にフォーカス](/jp/common/images/bnr-local03.jpg)